2004年5月 Archive

P2P ソリューション：インターネット電話 Skypeを読んで。　

　自分で書いたものにコメントをつけるのもなんだが、公の場所では書きづらかった部分をメモとして残しておく。

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　紹介しておいてなんだが、Skypeが日本でブームを呼ぶのかどうか正直判断を迷っている。
　個人的には日本でPCから発信するスタイルの電話はありえないと考えている。これについては他の書き込みでも何度も触れてきたとおりだ。

　ただ、周囲から聞こえてくるSkypeの評価を聞いていると、意外にありうるかもしれないという気もしてくるのだ。

　周囲の人間がSkypeを誉めるときの評価の声は一様に「音質がよい」というのにつきる。
　他のチャットソフトが動画やアプリ共有などの新しいコミュニケーション手段にこだわっているのに対し、Skypeは異様に音声にこだわっている。
　
　考えてみれば、その昔、音声は64KbpsのISDNで伝送されていた。圧縮技術の進歩を考えれば、音声だけなら現在のブロードバンド環境ならかなり小さいデータだ。画像のような余計なデータを送らなければ音質が上がるのも当たり前といえる。

　ただ、結局利用者はテレビ電話など求めておらず、これまでどおりの電話が安く利用できれば良いということなのかもしれない。

　そう考えるとSkypeのようなP2P技術を併用してインフラコストをとことんまで低減した会社が、ADSLなどの回線に接続する専用端末を現在の電話端末と同じような値段で発売したら、意外に普及してしまうのではないだろうか。とも思えてしまう。

　テレビ電話を忘れれば、電話機のコストなんてたかがしれているはずだ。

　過去にブロードバンド時代の黒電話という記事を紹介したが、それにも表れていたように既存の通信事業者は何とか付加収入を増やそうと、テレビ電話だデータ通信だと模索を続けている。

　でも、案外足元をシンプルな「電話」機能にしぼったソフト会社に救われるかもしれない。
　それは考えすぎだろうか

NTT東日本、IPv6対応の「FLET'S.Net」が3カ月無料になるキャンペーンを読んで。　

　皆さんはこれを読んでどう思うだろうか。

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　別に競合相手がいるとも思えない中での3ヶ月無料キャンペーン。やっぱり利用者が増えていないのだろうか。と思えてしまう。

　CNETのトップバナーは最近特にFLET'S.NETの時が多いような気がする。
　サービス開始当初はテレビコマーシャルを頻繁に打っていたが、さすがにそれだけの予算は無くなったのだろうか。それともインターネット利用者向けだからバナー広告だということになったのだろうか。

　P2P型の要素を含んだサービスという意味では応援したいのはやまやまなのだが、やはりISP依存のサービスというのは難しいところがあると感じてしまう。

　先日某トップADSL事業者の方とディスカッションをする機会があったが、その方々でさえ「うちのシェアを考えても、利用者限定のサービスだと友達の半分とは接続できないことになるんですよ」とおっしゃっていた。

　いくらNTTグループ系のインフラでシェアが高いとはいえ、私の理解ではFLET'S.NETのサービスは東日本限定。西日本ではまだ開始してないと思う。
　そういう意味ではせっかく大容量ファイルが手軽に遅れるサービスだったとしても、やり取りできる相手がいる確率は非常に低いわけだ。

　接続先の回線を一度に変えてしまえる法人向けという意味では意味があると思うのだが、それにしても東日本限定では対象となる企業は少なくなるだろう。
　誰が東西分割なんて考え出したのかしらないが、NTT地域会社に大きなハンデを与えているのは少なくとも間違いないようだ。

小規模事業者の6割以上がブロードバンド環境に〓フォーバル調査を読んで。　

　小規模事業者（8割が従業員20名以下の事務所だそうだ）のブロードバンド普及率はやはり高い結果になった。

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　その昔企業向けの専用線接続サービスというのは非常に高価だったが、現在のADSLや光ファイバの価格・速度であれば実は個人向けサービスでも10名程度の事務所であれば全く問題なくインターネットの利用環境が構築できているはずだ。

　大企業の場合は、数万人で数Mbpsのインターネット回線をシェアしているケースもまだまだ多いので、どうしても昼休みには接続が非常に遅くなるという話を良く聞く。
　そういう意味ではインターネットの利用環境という意味では企業規模との相関関係は非常に低くなっているのが伺える。
　まぁ正直なところ実は個人や小規模の方がインターネットを高速で使えるという逆転現象があるのが事実ではないかと考えている。

　ただ、この手の小規模事業者では事業所が一箇所のケースがほとんどなので、インターネット回線を利用して他事務所とのコラボレーション環境を充実化するという発想はあまり無いのが現状だろう。

　IP電話に対する姿勢が個人と小規模事業者で異なるのも特徴的だ。
　なんと言っても電話番号が変わるか変わらないかというのは大きい点だろう。そういう意味では法人向けのブロードバンド回線とセットのIP電話サービスは番号ポータビリティが必須になるのは間違いない。

　音声品質に対する評価も個人と比べるとかなり低い印象がある。やはり実務で使うことを考えると音質は気になるということなのか、イメージの問題のような気もしないでもない。

　あとはBBフォンのように既存の電話施設を生かせるかどうかで初期費用が大きく変わる。
　そういう意味では小規模事業者へのIP電話導入は規模や料金のメリットも考えると比較的ゆっくりと進むのかもしれない。

ヤフーとサイボウズ、最新ニュースを社内ポータルに表示するサービスを開始 - CNET Japanを読んで。

　グループウェアのようなコラボレーションソフトを社内のイントラネットのポータルとして活用する取り組みは各社見られるが、コンシューマー系のインターネットサービスとの連携に明確に取り組んでいるのはやはりサイボウズだろう。

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　私も過去に大企業に勤めていた際、社内向けにイントンラネットをボランティアで作成していたことがある。
　そのときに強く感じていたのは一般社員のインターネットリテラシーの低さだった。
　もちろんインターネット初期で、まだ社員がインターネットの有用性を強く認識していなかったせいもあるが、ビジネスに使える情報がインターネットに存在していることを社員がそもそも知らなかった。
　いや、更に言うと知っていても「使い切れていなかった」のが印象に残っている。

　ブックマークに大量にリンクを登録しては見たものの、上手く整理できていないのでいざというときに見つけられなくなってしまったり、そもそもブックマークすら使いこなせなかったりするのだ。

　そういう意味ではサイボウズのようなアプローチは非常に正しいと感じてしまう。
　ビジネスに役立つ情報を、必ず社内で使わないといけない性質を持っているグループウェアに表示させることで、社員はそれぞれのウェブサイトを単発のサイトとしてではなく、イントラネットから利用できる付加サービスとして常に認識することができるわけだから。

　まぁ、そうは言ってもポータルに情報を詰め込みすぎると、何も情報として機能しなくなるという逆の問題点もある。
　サービスが有料のため、これに企業がどれだけ手を出すのか微妙なところだが、実際の提供方法に注目したい。

Next today　ダブルスラッシュ:P2Pを理念から追う「KAIN P2Pコンソシアム」を読んで。　

　NPO法人KAINとは桐生地域情報ネットワークの略だそうだ。NPOとしてP2Pのコンソーシアムを結成し、P2P技術の可能性を研究している。

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　何でまた桐生なんだと驚く人も多いだろうが、ここの委員長をされている方が業界では知るひとぞしる有名人だと聞いたことがある。

　なにしろ委員に並んでいるのは大学や企業以外に総務省に経済産業省の名前まであるのだから、影響力の大きさが何となく伝わってくるというものだ。

　まぁそれは置いておいてNextTodayの横田さんのBlogで興味深いのは「P2P」に対する姿勢の点だ。
　どうしてもP2P技術をベースにサービスや事業を考えると、P2P=技術という構図で物事を捉えてしまう。この点は私も一応P2P関連の事業に携わる人間として非常に耳が痛い。
　そもそもはコミュニティなり事業がありきで、そこに技術をどのように組み合わせれば良いかという観点で考え、そこで初めてP2P的な仕組みなりサーバー的な仕組みなりが出てこなければならないのだろう。

　そういう意味ではKAINの取り組みは、地域情報化というテーマに「たまたま」P2Pが適していると感じたというアプローチであり、実は非常に正しいアプローチなのかもしれない。

　以前SIOnetの開発者である星合さんとは、お話をさせていただいたことがあるが、KAINのようなまじめな取り組みをきちんと支援されているのがさすが星合さんというか、さすがNTTというか、という感じである。

　Winny事件の真っ只中での船出となったが、Winnyをきっかけにこのような地に足がついたP2Pの取り組みも取り上げられるようになってくればP2Pに対する社会の姿勢も変わってくるのだろうか。
　まだメディアの取り上げ方は静かなようだが、今後に期待したい。

（前回のコラムからの続き）

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有線ブロード、番号ポータビリティ対応の法人向けIP電話サービスを開始を読んで。

　ようやく有線ブロードでも番号ポータビリティ対応が始まったようだ。
　と思ったら法人向けのサービスだけのようだ。

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　番号ポータビリティとは、電話番号をそのまま移動できると言う仕組みだが、すでにKDDIが光電話で提供中だ。今使っている電話番号そのままで乗り換えられるのだから、ADSLのIP電話のような変な050の番号に恥ずかしがることなく堂々とIP電話にしてしまえるのだが、なんで個人向けはまだ対応しないのだろう？

　どうも切替時にNTTの工事が発生するか大きな手数料を取られているような気もするが・・・

　
　それにしても個人的に驚いたのはインプレスで紹介されていたもう一つの記事だ。
　「FCC、米国で電話番号ポータビリティを一挙に拡大 」とある。

　なんでも米国では番号ポータビリティは携帯電話内、固定電話内だけでなく、相互に交換が可能らしい。
　「番号自体に“所有権”という考え方が出てきたことから、今後は番号から所在地を推定することが困難になることが予測される」とのことだ。
　なんでもかんでも「権利」というのがいかにも米国らしいが、これで電話がかかってきてもどこからどんな状況の人がかけてきたのかを推定することが難しくなるわけだ。

　ますます電話機に登録してある人の電話にしか出づらくなりそうな気がする。
　日本でもこういう時代が来るのだろうか？

米Yahoo!、「Yahoo! Messenger」最新版を公開～ラジオやゲーム機能搭載を読んで。

　まだ日本語版は出ていないがYahoo！Messengerの最新版が公開された。

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　ラジオにゲームにアバターに、と面白機能が満載のようだが、本当に使いこなせるのだろうか？
　個人的には普通のメッセンジャーの機能で満足してしまっているという面もあるので、メッセンジャー自体が娯楽ツールになることに対してはちょっと違和感がある。

　まぁ確かに表情アイコンなんかを使うとコミュニケーションも楽しくなるから、アバターが代わりに挨拶してくれればメッセンジャーのタイピングでのコミュニケーション上の行き違いなんかも和らぐシーンがあるかもしれないが。

　それにしてもインプレスによると日本のヤフー曰く、それぞれの最新機能について「いずれは提供する予定で、技術的にも問題はない。ただし、国内の環境を考慮すると、米国の最新版で実現した全ての機能を提供できるどうかはわからない」とのことだそうだ。

　国内の環境を考慮するとっていうのはどういうことなのだろうか？
　特に今回の機能追加に日本独自で問題になるような機能は見当たらないが。
　ネットワーク環境は日本の方がブロードバンド率も高いと思うし、機能が使えない環境があるとも思えない。

　穿った見方をすると、日本国内ですでにバッティングするサービスがあるから提供できないということなのだろうか？
　独自展開の米国Yahoo!とソフトバンクと共同歩調の日本ヤフー。こんなところにその環境の違いが出てくるというのであればなかなか興味深い。

Winny事件という誤謬の原点 - CNET Japanを読んで。　

　CNETコラムで森さんがWinny事件についてまとめていた。
　私個人の意見も森さんの意見にかなり近いところがあるので、メモもかねてまとめておく。

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　森さんのご指摘のとおり「ITやメディアのサービスの合法性について十分に議論がなされていないという」というのが、現在までこの問題をややこしくしているように思う。
　今日あった飲み会でも同じ議論になったのだが、日本独特の文化なのかもしれないが、どうも日本では「臭いものにはふたをする」という感じで、このような議論に手をつけない場合が多いように感じる。

　yublogで川崎さんもEFFの必要性を指摘していたが、米国に比べて日本では利用者側の立場にたって意見を公の場で述べるというシーンがあまり見られない。
　大抵の場合、そのような活動をすると先鋭的な活動家と見られ、異端児あつかいされるのがオチだ。

　Winny事件の後、かなりの議論がBlogを中心にネット上に表明されているが、それすら世の中的には一部のテクノロジーおたくの人たちの議論でしかないのが正直なところだろう。

　ACCSやJASRACからすると、その手の人種を相手に議論をしても意味がないと感じているのだろう。
　非常に残念なことだ。


　個人的には、アクセス回線の高速が実現された今、日本はブロードバンドコンテンツの配信ビジネスを世界に先駆けて成功させることができる土壌が整ってきていると感じている。しかし、一般的にコンテンツ事業者が興味を持って取り組んでいるように思えないのは気のせいだろうか。

　音楽配信事業こそ、ここに来て複数の事業者が事業開始を宣言するようになったが、これは残念ながら米国でのiTunesの成功を見て真似しているだけのようにしか思えない。
　一気にこの流れを動画のようなコンテンツにつなげることを考えてくる事業者は出てこないものだろうか。

　利用者の立場からすると、Winnyから入手できず、正式なコンテンツ事業者からも手軽に入手できる手段が無いとすると、第二・第三のWinnyが出てくる土壌ができているだけのように感じてしまう。
　（また逮捕してもらえば良いと考えてくるのかもしれないが）

　なんでもかんでも米国追随のサービスでやるのではなく、モバイルの分野でも実現したようにブロードバンドの世界も日本が世界をリードするようになって欲しいと切に感じてしまうこのごろだ。

シトリックス、ウェブ会議サービスのプレビュー版を配布開始へ - CNET Japanを読んで。　
　Flashを販売しているマクロメディアがウェブ会議をやるかと思えば、パソコンの遠隔操作のシトリックスもウェブ会議サービスをやるようだ。

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　まぁ、確かにパソコンの遠隔操作とウェブ会議等でよく機能の一つとしてあげられるアプリケーション共有は同系統の仕組みだから、そもそも自社の技術力を生かしやすいサービスではあるのかもしれない。

　米国ではWebExという会社がウェブ会議サービスでは有名だと認識しているが、その市場にこう次々と参入を表明する企業がいるということは、それだけ有望な市場だと認識されているということだろうか。
　日本での注目度と比較すると非常に温度差があるように感じる。

　やはり、なかなかアメリカ大陸を横断して会議をするわけにもいかないアメリカと、手軽に東京に集まってしまう日本の違い。さらにはヘッドセットに対する抵抗感の違いなど、日本とアメリカにはかなりの違いがあるということだろう。

　ちなみに、CNETの記事を見る限り、米国ではこれまでこの手のサービスは電話と同様の分刻みの課金体系が一般的のようだ。
　日本ではこの手のサービスは月額固定料金が普通だが、米国ではウェブ会議サービスを電話の代わりに使っているようなイメージなのだろうか。

　時間ができたらもう少し細かく調べてみることにする。

マクロメディア、ウェブコミュニケーションツールMacromedia Breezeを6月に発売 - CNET Japanを読んで。

　なんでまたマクロメディアがウェブ会議システムなんてやってるんだろうと思ったら、Flashで作ったウェブ会議システムのようだ。

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　まぁ、そりゃあFlashを販売しているMacromediaが販売するのだからFlash対応なのはあたりまえなのだろうが、いつのまにやらFlashはいろんなことができるようになっているのに驚いた。

　Macromediaの比較表を見ると、実に細かい特徴があるのに気づかされる。（まぁ自社商品の宣伝だから自社に有利に記載するのは当たり前だが）

　特にこの手のプレゼンテーションタイプのウェブ会議システムはパワーポイントのような資料をメンバーに見せながらミーティングやプレゼンテーションを実施するスタイルが主流だ。
　そういう点で考えてみると一般のウェブ会議システムではパワーポイントをjpg等の画像に変換して共有しているのが普通だから、その画像がFlashになると思えばマクロメディアがわざわざFlash対応のウェブ会議システムを作る理由も分からなくも無い。

　普通にウェブサイトを巡回していれば大抵の人は最新版のFlashのインストールがすんでいる状態になっているだろうから、ソフトウェアをインストールせずにそのまま使えるというのは案外大きなメリットかもしれない。
　
　もちろん最近のウェブ会議システムはプラグインをインストールするだけで使えるものが主流だから、圧倒的なアドバンテージとは言えないが。

　それにしてもブラウザにFlashを追加するだけでここまでいろんなことができるのであれば、P2PのようなリッチクライアントなシステムもFlashのユーザーインターフェースで作っても面白いかもしれない。

　まぁFlashの技術者がウェブサイト製作で引く手あまたになっている間は難しいだろうが。

これまでの連載では、どちらかというと概念的な P2P 技術の可能性や要素について紹介してきましたが、今回からは、具体的な P2P アプリケーションや利用事例を取り上げていきたいと思います。

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M2X、Windows／Macで利用可能なIP電話サービスを開始 - CNET Japanを読んで。

　記事を読んだ限りでは、ソフトウェアをインストールしてPC間で実施するインターネット電話のようで、なぜCNETがこのサービスを珍しく取り上げているのか良く分からなかった。

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　確かに一般電話への通話も可能だし、留守番電話機能が提供されるなど、必要な要素はすべて抑えているので楽しみなサービスではあるのだが、月額利用料金も必要だし単純に比べればSkypeの方が優れているように見えるし、この前に書き込んだセイルの方が話題性があるように見える。
（セイルの記事はZAKZAKにしか出ていないようだが）

　個人的には、この手のPCにソフトウェアをインストールタイプのサービスは、日本ではかなり普及は難しいと考えている。
　米国に比べてヘッドセットの普及率が低い上に、抵抗感も高い。さらにYahoo!BBのようなプロバイダ型のもので十分加入者無料という恩恵を得ることができるからだ。

　まぁ、このサービスはPHSでも使えるようだからモバイルや端末との組み合わせを上手くやれば結構成功するのかもしれないが。

　
　ただ、この会社の会社概要を見て興味深いことに気が付いた。
　代表取締役社長　松島　庸とあるではないか。
　そう、あのクレイフィッシュの松島さんだ。

　知人経由でクレイフィッシュの政争についてはちょっと聞いたことがあるが、あの事件から3年ついに表舞台に帰ってきたようだ。
　（よく見たら無線LAN倶楽部のVoIPを手がけていたのもこの会社だったのだが）

　なんとなくそれでこんなメディアに取り上げられたのかなぁと、ちょっとうがって見てしまった。
　
　でも、松島さんが2匹目の魚を当てられるのか、ちょっと興味がある。
　要チェックだ。

ZAKZAK 月額１０００円…携帯端末でＩＰ電話 を読んで

　いよいよと言うべきか、やっとと言うべきか、モバイルでも月額固定料金のIP電話を模索するベンチャー企業が出てきているようだ。

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　実際には無線LAN等でIP電話サービスの提供を検討しているところは過去にもいくつかあったように記憶しているが、今回のこのセイルのものはPHSのインフラを利用している点で少し発想が異なるように思う。

　PHSであればすでにAirH"や＠FreeDのような定額制PHSを利用している人は多いわけで、そのインフラ上で定額制の音声通話が可能になるとすれば面白いモデルだと考えられる。

　現在の端末がPDAベースで、端末の価格も6万円以上というから、このサービス自体がブームを呼ぶのは難しいとは思われるが、もう少しウェブサイトの説明を分かりやすくするとか、アピールをうまくすれば結構話題を集めるような気もする。

　まぁ、TD-CDMA方式の移動通信サービスでは定額料金制のIP通信が基本の構想にあるようだから、それまでの一時的な話題になってしまうかもしれないが。
　
　何にしても移動通信事業者が既存の収益構造の上にあぐらをかいていられるのも、意外に時間の問題かもしれない。

ITmedia エンタープライズ：IMと「SPIM」の濫用を阻止する方法を読んで。

　IMを使ったSPAMのことをSPIMと呼ぶそうだ。

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　よくコラム等で電子メールは既存の世界で言うところの郵便、IMは電話と例えてきた。
　電子メールは郵便と同様ダイレクトメールで郵便受けがいっぱいになってしまうが、IMならそんなことはありませんよ、と書いてきたが、いよいよIMにも迷惑電話が登場というところだろうか。

　郵便にはダイレクトメール、電話には営業電話や迷惑電話、電子メールにはSPAM、IMにはSPIM。
　
　結局どのコミュニケーション手段を使ってもダイレクトメール的な手法はなくならないということか。
　まぁ、つまるところそのような手段を行使しても成果が出るというところに根本的な問題があるわけだ。
　広告宣伝手段としてそのような迷惑な手段を行使して1億人の人の怒りをかったとしても、10人がその資料に対して反応してくれればそれでもとがとれるような世界があるわけだから。

　それにしても、確かにIMに電子メールと同じようなのりでSPIMがどんどん送りつけられてくると思うと確かに気持ちのいいものではない。
　まだメールならぶつぶついいながらごみ箱に移動するだけだが、IMだとどうすればいいのだろう・・・

　結局のところ、法人だったら企業向けのIMシステムを買うしかないお言うのが結論だろうか。

　ちなみに、最近はウィルスメールがあまりに多くてSPAMメールもあんまり気にならなくなってきた今日この頃です。

BBフォン、携帯電話への通話料割引と番号表示オプションを有料提供を読んで

　携帯電話への通話料金が３０％安くなる割引サービスと、IP電話利用時の番号表示オプションを月額315円で提供するとのこと。

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　うちの家はIP電話を利用していますが、同時にNTT回線でナンバーディスプレイも利用しています。

　先日、実家にIP電話で電話して留守だったので、電話を切ったところ、しばらくして番号が表示されない電話がかかってきました。
　とったところ実家から。
　なんでも表示されていた050の番号に携帯か何かかと思ってかけなおしてくれたそうです。

　でも、こっちからすると番号が出ていないので微妙な気持ちで取る羽目に。番号表示に慣れていると番号の出ていない電話に出るのはちょっぴり勇気が要ります。
　なんだかやっぱり複数の事業者が入り混じると複雑ですね。

　そういう意味では今回のIP電話で番号表示オプションというのはいいニュースなんですが、月額料金がいるというのがいただけない。

　IP電話なら月額料金不要で番号表示可能にしてほしいところなんですが、やっぱりまだコストがかかるんでしょうか。それとも少しでも付加料金を取りたいという思惑なんでしょうか。
　ちょっと別の機会にコストの仕組みを調べたいところです。

ITmedia ライフスタイル：固定電話を置き換える？　“ブロードバンド時代の黒電話”を読んで。

　ブロードバンド時代の黒電話だそうだ。
　ハンズフリーで使うテレビ電話で、ファイル共有やホワイトボード機能も盛り込むかもしれないという。

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　まぁ、電話というよりはテレビ電話のできるインターネット端末という表現のほうがピンとくる気もするが、そこは電話会社だけに黒電話という表現を使ったのだろう。

　値段はパソコンの半額で1台あたり6万～7万だそうだ。どう考えても、黒電話とは思えない価格帯だが、現状の機能セットを考えるとこのあたりが妥当な価格なのだろう。

　一昔前のテレビ電話フェニックス、Lモードなど未来を見据えたNTT地域会社の取り組みはあげればきりが無いが、なかなか思い描くような未来社会はやってこないようだ。
　今回のテレビ電話が各家庭に一台置いてある未来のリベンジは果たしてどれぐらい機能するのだろうか。

　携帯電話の買い替えサイクルは２年程度と言われる。そのため、携帯電話では新機能が利用者の多数に広がる期間が非常に早い。それにたいして固定電話の買い替えサイクルは下手をしたら10年近いような印象があり、ここが電話会社が新サービスを出したところでなかなかブームを引き起こすことができない一因になっていると思う。

　特にテレビ電話のような利用者の拡大がサービス自体の普及を後押しするサービスならなおさらだろう。
　おまけにテレビ電話自体は携帯電話でもいっそうにブームがきそうに無い。

　仮に固定電話でテレビ電話ブームがきたとしても、そのために利用者がわざわざ6万円を出して電話を買い換えるのか。
　電話という音声通話手段を携帯電話から固定電話に取り戻すことが果たしてできるのか、興味のあるところだ。

Winny開発者逮捕で波紋、P2Pの将来に懸念もを読んで。

　このニュースに関しては、現在数え切れないBlogに取り上げられており、いまさら私ごときがコメントするようなニュースではない。

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　インターネット上の大体のコメントは、中立的に事実を伝えるものを除くと
　逮捕に批判派：ソフトウェア開発の未来を心配
　　　　　　　　もしくは既存音楽業界に批判的
　逮捕に同感派：ファイル交換に興味なし
　というトーンが多かったように思う。

　ただ　P2PコミュニティJnutellaを運営する川崎さんのblogを読むにつけ、自分でも何か意見を記しておく必要を感じてしまったので、知識不足なりに意見を書いておくことにする。


　個人的には今回の逮捕劇自体は大きな意味は持たないと考えている。逆にいうと今回の判決でシロクロはっきり出るなら、その方が違法の線引きが日本においてもはっきりされるため、後々意義がある結果になるのではないかとも思ってしまっている。

　もっとも重要なのは裁判の結果がどう出るかだ。
　警察側がどのような勝算に基づいて、もしくはやむを得ず逮捕したにせよ、今後の展開に最も影響するのは最終的な判決である。
　もし、判決が無罪となれば逆に日本のソフトウェア開発者は晴れて開発の自由を手にすることになるだろう（もちろんWinnyのような違法性の強いソフトであれば、今回のような圧力は当然続くだろうが）

　欧米では「ビデオ録画機が海賊版の製造に使われても、録画機自体は違法ではないのと同様」という判決が多いように認識している。
　これが日本ではどうなるのか。


　個人的には、日本はこの区分がこれまで非常にグレーだったと感じている。Winnyに関してもなんとなく違法だが止めようが無い、どこまでが悪いか分からないので利用者も何が悪いのか分からないというグレーな状況が続いていたように感じている。今回の判決で明確になるのであれば、結果的に日本のインターネット業界にとってはプラスになる可能性は十分にあると思う。
　
　もちろん、今回の判決が警察の思惑通りに出るのであれば、上の理想とは逆の結果になる可能性は高い。
　何かの道具を開発して、その道具の使い道が結果的に違法になったとする。その開発者がその責任をとらなければならない可能性があるという判決が出てしまえば、この国の開発者に与える影響は非常に大きいだろう。

　そんな国で誰が新しいものを開発することに挑戦するのか？というメッセージを発することになってしまうのだ。日本でソフトウェア企画に携わる一人としてそんなことは正直想像したくも無い。
　まぁ、もしそうなったらCnetの梅田さんの提案するように技術者はみんなシリコンバレーに渡ったほうが良いかもしれない。
　

　個人的には、今回逮捕された47氏が有罪になった場合、釈放後にどうなるかに最も興味がある。
　昔なつかしのWarGameのように国防総省のシステムに侵入した少年は、その後国を救うヒーローになれるのだろうか。

　少なくともそのチャンスが与えられるのであれば、この国もそれほど捨てたものではないと思えるのだろうが、どうもこの国では普通に現場復帰は難しいように思えてしまう・・・

NTT東日本がIMソフト発売，携帯機器やMac，Linuxでも動作 : IT Pro ニュースを読んで。

　最初にタイトルだけ読んだ時には思わず、NTT東日本が個人向けのメッセンジャーソフトを開発し、しかもそれを有料で「発売」するのか？？？？　と思わず困惑してしまったが、どうもそうではなくIM機能のある企業向けシステムのようだ。

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　Mac,Linuxで動作するどころか携帯機器でも動作すると言うのだから、これがもし個人向けのサービスだったら非常に驚くところなのだが、残念ながらそうではなかった。

　まぁ、個人向けIM市場はすでにMSNメッセンジャーの独占に向けて（少なくとも国内は）着々と線路が引かれている感じがするから、Yahoo！メッセンジャーのような既存のIMサービスは生き残れても新規参入するのはよっぽどでなければ難しいだろう。
　（実はNTT東日本はFLET'S.NETで専用IMソフトを提供していたりもするが）

　それにしてもNTT東日本のような保守的な会社が法人向けのIMシステムを発売するとは、日本の企業におけるIMシステムの見方も変わってきたということだろうか？
　それともNTT東日本の担当の部長さんか課長さんが個人的に通してしまったのだろうか？

NTT東西も集合住宅向けIP電話サービスを8月から提供へ - CNET Japanを読んで。

　ちょっと古いニュースだが、あらためて考えてみたい。

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　いよいよNTT東西もIP電話サービスを開始だ。
　子会社のぷららやNTT-ME経由でIP電話網を提供してはいるものの、やはりYahoo!BBをはじめとする他者の先行状況に黙ってはいられないのだろう。

　それにしても、通信関係者以外で、どれだけの人がNTTの各グループ会社の通信の役割を理解しているだろうか。
　マイラインが始まったときに各社がいっせいに顧客の奪い合いをはじめたのを見て、実に不毛な争いだと思ったものだが、あのときも県内市外、県外市外だとか通信事業側の通信区分を利用者に押し付けるのに疑問を感じたものだ。

　個人的にはNTTの再編成は、利用者の視点からすると正直あまり良い結果は残していないように思える。

　今回のNTT東西のIP電話も、プレスリリースを見てみると、通信相手の場所別に細かい区分が描いてあるが利用者はこれを理解できるだろうか、いやわざわざ理解して選択するのだろうか。

　Yahoo!BBのBBフォンなら、利用者同士は無料、というのは多くの人が答えられるだろう。BBフォンなら利用者以外に電話するのも国内は一律定額だし、分かりやすい。

　NTT東西のサービスは集合住宅限定で開始するようだし、料金体系もどうなるのかイマイチ不明だが、分かりやすいサービスにしないと、なかなか先行事業者をおいかけるのは大変な気もする。
　まぁ、KDDIのような東西の活動に何かとイチャモンをつけてくる事業者もいるから一筋縄ではいかないだろうし、そもそも急速なIP電話サービスの普及自体を望むところではないだろうが。

大学サークルの新歓活動もメッセンジャーで - CNET Japanを読んで。

　携帯電話文化も２０代以下の若者を中心に形成されてきたが、メッセンジャーも例外ではないようだ。

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　もちろん慶応SFCならではということもあると思うが、ニックネームに感情表現を入れるどころか、掲示板のインデックス的に活用するなんて恥ずかしながら私のIM利用法からは想像できなかった。

　まぁ、現状では慶応SFCほど回りのコミュニティのパソコン環境や無線LAN環境に利用者のリテラシー、利用するソフトウェア等をそろえやすい理想的な状況というのはまれなため、この記事が直接私たちの生活の明日を描いているというのは現実的ではないだろう。

　ただ、実は案外未来の話ではないかもしれない。

　モバイルのパケット料金定額制や、TD-CDMA方式を活用したモバイル端末の登場により、モバイルの世界にも常時接続でメッセンジャーを使える世界が登場するとすれば。
　慶応SFCの大学生がパソコンで実施しているのと同じように、友達の起動状況を携帯電話から確認できるようになったとしたら。

　今の高校生なんて、実に創造的に使いこなすのではないだろうか。

IP電話start「電話をかけて相手が出なくて困ったことありませんか？」を読んで。

　最初この記事を読んで、自分が留守番電話を始めて使い出した頃や、発番号通知が当たり前の携帯電話を使い始めた頃を思い出してしまった。

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　家にかかってくる電話があまりにセールスが多いので、留守番電話に慣れてからはほとんど電話に出なくなったものだ。
　まぁそうはいっても、留守電を入れてもらえないと誰からの電話か分からなかったので少しは気にはなったが、発番号通知になってからはかかってくる電話にすぐに出ようとすることはほとんどなくなった。
　（これは私だけだろうか？）
　
　
　電話と言うのはある意味、強制的なコミュニケーション手段だ。

　手紙や電子メールでは、単純にメッセージが相手に送られていくだけなので、お互いに相手の状態を意識する必要はない。
　それが電話においては相手とリアルタイムにやり取りをしないといけないため、相手が何をしていようとお構いなしに「呼び出し音」で呼び出すことになる。

　留守番電話が無かった頃は、電話を取らない限りその電話が一体なんだったのかは分かりえなかったし、発番号通知ができる前は、電話を取るまでその電話が誰からの電話なのかは分かりえなかった。
　たしか古館が携帯のコマーシャルでやっていたが、まさにマスクをかぶった相手の急な呼び出しに答えるしかなかったのが昔の状況だ。

　これがいまや、電話を受ける側の人間は、留守番機能によってその電話の対応を後回しすることができるようになり、発番号通知によって相手によって電話を選別できるようになった。
　それによって緊急の電話を相手が取らなくなるのが問題になってくるとは興味深い現象だと思う。

　コミュニケーションをする時間を選ぶ権利を得ることで、業務にゆとりができるのは良いことのような気もするが、確かに緊急の電話がつながらなくなるのも困りもの。

　まぁ、結局はその機能を使う側の社員のモラルの問題のような気もするが・・・・

IT Pro「日興コーディアル証券が1万台のIP電話機を100拠点に全面導入」を読んで。

　台数が多い話だったので、また通信コスト削減が目的の導入かなぁと思って読んでいたが、どうも違うようだ。

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　まず、専用のIP電話機だけでなく、ノートPC経由でモバイルでもソフトフォンを使えるようにする。
　更に、IP電話と電子メールのようなアプリケーションの連動を前提にシステムを構築する。
　また、プレゼンス管理機能を活用して、電話をかける相手の状態を認知してコンタクト手段を選択できるようにするようだ。

　1万人規模で、ここまでの使い方を前提にしたシステムはまだ珍しいように思う。
　IP電話導入と言うと、どうも通信コスト削減ばかりでつまらないと思っていたが、そろそろ音声とデータの統合によるメリットをフル活用したシステムもいろいろと出てきそうな感じがする。

IT Pro「企業の36％は社内のIM利用を禁止，セキュリティ侵害や法規違反を懸念」を読んで。

　昨日のブログに続いて、IMに関するイメージについて。

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　この記事は米国の調査会社のリサーチ結果をまとめたものだが、このリサーチ結果にもIMが抱える二つのイメージの混乱が見て取れる。

＜引用＞
　IM利用を認めていない企業の90％は，「生産性が下がる」「情報およびネットワーク・セキュリティを危険にさらす」「法規や社内規定の遵守が難しくなる」などを懸念している。
＜引用＞　

　とあるにもかかわらず

＜引用＞　
　社内でIM利用を認めている企業の場合，従業員1000人以上の大企業の70％は，「コミュニケーションと生産性向上」を主な目的として挙げた。
＜引用＞　

　と、IMソフトを単純に業務に使えば生産性は向上するのだろうが、雑談などが増えることによって生産性が低下するというのが単純な理解だろうか。

　結局、これらの問題は電子メールなどのほかの手段によっても発生するわけで、本質的には利用する企業や社員の体制やモラルの問題なのだ。

　電子メールも普及初期には同じような議論が会ったように記憶している。新しいサービスには大抵このような反論はつきものだ。
　それにしても、IMソフトでこの議論がなかなか落ち着く様子を見せないのは、やはり現在の主要IMソフトがどんどんコンシューマー向け追加機能を付加しつづけていることが大きく影響しているように思われて仕方が無い。

IT Media「音楽、天気、ゲーム――新機能で武装するIMソフト」を読んで。

　よくIM機能について顧客や他の人と話すときに感じるのが、IMに対するイメージの問題だ。

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　短いテキストメッセージを、手軽にやり取りできると言う単機能だけを取り上げれば、そのメリットの部分を活用して業務のコミュニケーションコストを低減・効率化しようという議論になるのではないかと思うが、日本ではIMはコンシューマー向けのお遊びの製品と言うイメージがことさら強いように思う。

　そこに影響しているのが、今回の記事で取り上げられているような、IMソフトがいまやポータル系のサイトが利用者を囲い込む手段の一つとなっているという点だろう。

　電子メールソフトは、このような事業者の思惑が働く以前に技術が標準化され、相互接続が可能なオープンな形になっていたため、電子メールソフトを多機能化して自社サイトの利用者を囲い込もうと言う動きには発展しないのが現状だ。

　それに対し、IMソフトは相互接続がされていないため、逆に事業者としてはIMソフトの魅力を増して利用者を増やすことが一つの目標となっている。

　私のような利用者からすれば、人によってIMソフトを使い分けなければいけないのは面倒としか言いようが無いが、電子メールが代替手段として存在するため、それほど大きな顧客要望にはなっていないのも事実だろう。

　その結果、IMソフトは電子メールに比べると「おまけ」的要素が強くなり、それ以外のおまけ機能がどんどん負荷されて、よりコンシューマー向けの要素が強調されていっているように感じられる。

　電子メールにおいて、通常の電子メールが企業・コンシューマー問わず同一製品が利用され、ポストペットのようなコンシューマー製品が特殊な位置にあるのとは対極にあるといえる。


　もし、IMソフトの相互接続がされるようになれば、利用者は使うIMソフトは何でも良くなるので、事業者に囲い込まれる必要も無くなり、電子メールと同様自分の使いやすいものを選択するようになると思われるが・・・

　まぁマイクロソフトのような企業向けIMも販売する事業者側からすれば、通常のIMソフトがよりコンシューマー向けのイメージが強くなれば、企業向けIMの市場がそれだけ広がるわけだから、相互接続を無理に押し進める必要も無いのかもしれない。
　

　このたび某情報サイトのコンテンツ運営をさせていただくことになった。（まだ確定ではないが）
　前任の人に別の仕事を通じて知り合った関係で、興味を持って申し込んだのががきっかけだ。
　ただ、なんとなく通ればいいなぐらいのダメモトで申し込んでしまったので、実際に審査が通ってから自分の知識不足に焦っているのが正直なところ・・・

　そこで、サイト用の情報収集とブログの勉強もかねて、ひとりごとサイトを開設してみることにした。
　
　IP電話、IMやP2P技術など、これからのネットコミュニケーションの未来を想像するのに役立つと思うニュースサイトやブログの関連記事にリンクして、自分なりの考察をしてみたい。
　実は別のサービスでブログを書いていたこともあるのだが、なかなかうまく続かなかったという前科者だ。
　今回はせめて最低週に一件の書き込みを心がけたいところだが・・・


　ちなみに、FPNにほとんどの記事を提供しています。
　コメントは是非FPNの方にして下さい。