先日、日経MJ「奔流ｅビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
今回は、熊本地震の際におこった報道機関への批判についてご紹介させて頂きました。
是非メディアの方々には、他社の失敗から学んで頂いて、今後は一致団結した被災地支援に集中できると良いなと強く思います。
熊本で発生した一連の地震から１カ月が経過しようとしている。
５年前の東日本大震災においては、偶発的にツイッターを中心としたソーシャルメディアの災害時の利用手法が注目され、実験的な試みがなされていた印象が強い。
一方で、今回の熊本地震では、５年前に比べるとツイッターだけでなくＬＩＮＥやフェイスブックなども、より多くの人々に普及している。ある程度、災害時におけるソーシャルメディア活用のメリットとデメリットが明確になってきた。
崩れた住宅の下敷きになった家族がＬＩＮＥで助けを求め命を救われた逸話や、ツイッターやフェイスブックをうまく活用した地域が多数の支援を直接得られることができたなどの話にも事欠かない。
学生たちが立ち上げた「Ｙｏｕｔｈ Ａｃｔｉｏｎ ｆｏｒ Ｋｕｍａｍｏｔｏ」は、フェイスブックなどで集めた情報を、グーグルの地図サービスに集約。給水所や避難所、炊き出しの場所を分かりやすく示して貴重な情報源となった。
一方で、ソーシャルメディア上でのデマの拡散や、必要以上の物資が集まっても発言が広がり続けることなど、デメリットも再確認された。
