日本企業が、中途半端に欧米のブランディングの形式だけを真似しても、かえって社内の混乱を引き起こすだけなのではないかという議論。

 今年のiMediaブランドサミット2014については、マスターカードのAdamさんのキーノートプレゼンを軸に記事を2本ほど書かせて頂きましたが、実は最終的に会場を最も沸かせたのは最終日のパネルディスカッションでした。
 個人的にもいろいろ思うところがあったので、こちらにメモしておきたいと思います。
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 最後のパネルディスカッションに登壇したのはこちらの7名のパネリスト。
 
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 imediaブランドサミットのアドバイザーでもあり、日本を代表するデジタルマーケティングの先駆者の方々と言えると思います。
 そんなメンバーの中で主なテーマとして議論になったのが「はたして日本企業にブランディングとかブランド論とかが本当に必要なのかどうか?」という話。
 登壇者の半分が外資系企業ということもあり、グローバルなブランディング論を中心に議論が進むのかと思いきや、東急ハンズの長谷川さんが関西弁で日本企業にブランド論なんかいらないという持論を展開して混ぜっ返し、会場を多いに沸かせる議論になりました。
 実は私自身はディスカッションが終わってから、真っ先に長谷川さんにあのポジションとってウケ狙うなんてズルいですと文句を言いに行ってしまった立場なのですが。
 一方で、この議論は、もう一度同じメンバーで真剣に議論して欲しいぐらい、重要な議論だと感じています。

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コネクションエコノミーにおいては、全ての事業が、人々の間に新しい「つながり」を生み出しているかどうかを問われるという話。

 先週、ブランドサミットのAdamさんのキーノートスピーチについて記事でご紹介しましたが、そのプレゼンの中で一つ気になるフレーズが出てきたので、こちらにまとめておきたいと思います。
140520connection2.png(Photo by Mike Honma
 そのキーワードはタイトルにも書いた「コネクションエコノミー」
 もともとは「パーミッションマーケティング」や「バイラルマーケティング」などの著書で有名なセスゴーディン氏のブログに書かれた「First, connect」というブログ記事に出てきたキーワードのようです。 
Seth's Blog: First, connect
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 原文はリンク先をあたって頂くとして、私の方で自分なりに意訳してみたのがこちら。
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■First, Connect
 コネクションエコノミーにおいては、事業を二つに分ける境界線が存在する。
 コネクションを創り出す事業と、そうではない事業だ。
 そもそも、インターネットはコネクションマシーンとでも呼ぶべきものだ。
 FacebookやeBay、チャットにeメール、掲示板などのウェブサービスの全てが、ウェブ以前には難しかった、もしくは不可能だったような、新しいコネクションの手段を提供することで人気を博してきた。
 あなたがあなたの事業について語るとき、それがビジネスか非営利か公共のものかにかかわらず、まず最初にその事業がどのように人々がつながることを助けるかについて語るべきだ。
 後のことは何とかなる。
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マーケティングにおいて最も重要なのは、最新テクノロジーの活用ではなく、顧客が驚き感動するストーリーがあるかどうか

 現在、昨年もブログで紹介させて頂いたiMediaブランドサミット2014に参加させて頂いてます。
 現在の所、2日目のキーノートスピーチが個人的に印象に残ったのでメモをしておきたいと思います。
 キーノートスピーカーはマスターカードのグローバルのデジタルマーケティング責任者であるAdam Broitmanさん。
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 米国におけるインターネットマーケティングリーダーのTOP25にも選ばれるような人なので、一件テクノロジーやデジタルの話をするのかなと思いきや、一貫して強調されていたのはタイトルにも書いた「重要なのはテクノロジーではなくストーリーだ」という話でした。
 もちろん、Adamさんはテクノロジーとマーケティグの融合が得意な方で、今後全てのマーケティングはデジタル抜きには語れないと話していた方なので、デジタルやテクノロジーを重視している人なのは間違いないのですが。
 だからこそ、Adamさんが最新テクノロジーに振り回されるのではなく、「ストーリー」が重要だと強調されるのは興味深いところです。

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ソーシャルメディアの価値を生かすには、まずはマスメディアでできないことから を小さな組織の未来学に寄稿しました。

 毎度ご紹介が遅くてすいませんが、日経BPの小さな組織の未来学のコラム連載「タダで使い倒すソーシャルメディア」に、5本目のコラムが掲載されましたのでご紹介します。
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 今回のコラムでは、そもそものマスメディアとソーシャルメディアの関係について簡単にまとめてみました。
 意外にまだまだ勘違いしている方も多いようなので、参考になる点があれば幸いです。
ソーシャルメディアの価値を生かすには、まずはマスメディアでできないことから
前回は、ソーシャルメディア活用の「傾聴」の話から、ツイッター上の発言が、企業の担当者にとって本当に顧客の声としての意味があるのか?という点について紹介した。
今回はちょっと傾聴の話から寄り道して、そもそものソーシャルメディア活用で中小企業がはまりやすい注意点についてご紹介しておこう。
ここ数年のソーシャルメディアの普及の過程で、日本のマーケティング業界でブームになったのがソーシャルメディア「公式アカウント」設置ブームだ。
公式アカウントとは企業名でソーシャルメディア上に情報発信できる状態を作ること。ローソンのツイッターアカウント、とか、ユニクロのFacebookページ、というようなものがそれに当たる。
続きは「小さな組織の未来学」でお読み下さい。
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