利用者300万越えも スマホニュース、覇権争奪戦へ  を日経MJに寄稿しました。

 ご紹介が遅くなりましたが、先週末、日経MJ「奔流eビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
 今回は、テレビCMでおなじみになってきたグノシーやアンテナのユーザー獲得競争について書いてみました。
 個人的にはスマートニュースもグノシーもよく使っている側なのですが、あそこまでテレビCM投下をするとは思ってなかったのでビックリしております。
利用者300万越えも スマホニュース、覇権争奪戦へ


 スマートフォン(スマホ)向けニュースアプリの覇権争いが激しさを増している。スマートニュース(東京・渋谷)が2月、サービス開始からわずか14カ月で300万ダウンロードを突破したと発表。と思えば、3月にはライバルのGunosy(グノシー、東京・港)がウルトラマンを使ったインパクトのあるテレビCMを展開し始めた。
 さらに、グライダーアソシエイツ(東京・港)のニュースアプリ「Antenna(アンテナ)」もタレントのローラを起用したテレビCMを開始。両社それぞれ300万件のダウンロードを達成したと報じられた。
 これらの3つのサービスは、いずれも新興のベンチャー企業だ。開発したスマホ向けニュース閲覧アプリは、どれも基本的に無料だ。
 ソーシャルゲームのようにテレビCMでユーザーを増やして課金で収益をあげるサービスに対して、無料で使えるニュースアプリのCMをベンチャー企業が大々的にテレビで展開している現状に違和感を感じている人も少なくないだろう。これは、まさに今この時こそがニュースアプリでスマホ利用者の最大シェアを握るための非常に重要なタイミングを迎えていることが背景にある。
続きは日経新聞のサイトでご覧ください。
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東洋経済オンラインのネスカフェアンバサダーの特集記事でインタビューしていただきました。

大変ご紹介が遅くなりましたが、先月東洋経済オンラインに掲載されたネスカフェアンバサダーの特集記事の関連でインタビューをしていただき、コメントを掲載していただきましたので、ブログでも紹介しておきたいと思います。
ネスカフェアンバサダーについては、書籍「アンバサダーマーケティング」の解説でもご紹介しましたし、日経ビジネスオンラインの「10万人のファンが動いてくれたネスカフェのアンバサダー」というコラムでもご紹介していますが、個人的には非常に理想的なアンバサダープログラムだと思っています。
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バリスタやドルチェグストを活用したカートリッジビジネスというビジネスモデルはもちろんですが、オフィスの中にいるコーヒー好きをネスカフェアンバサダーとして承認することで、単純な無料端末配布による配布先拡大と一線を画したコミュニティを作り上げていますし、早期にテレビCMの展開を始めることによる認知拡大から、ネスカフェアンバサダーの会員の方々とのオフラインでのイベントのつながりまで、総合的な観点で本当にいつも感心させられることばかり。
そんな取り組みの特集記事にコメントを使っていただき、大変光栄な機会でした。
ネスカフェアンバサダーは今年の第6回日本マーケティング大賞で見事にグランプリを獲得されたようですし、新しい市場を拡大したという意味でも文字通りマーケティング大賞にふさわしい取り組みだと思います。
ちなみに、最近では、ネスレさんとはAMNでお仕事でもご一緒させていただいているので、私もある意味、関係者ではあるのですが。
ネスカフェアンバサダーの取り組みを見ていると、日本人ってこういうお客さんを信じてお願いする形のアプローチにはすごい向いているなぁとつくづく感じたりします。
ネスレさんも外資系企業ではありますが、このアンバサダーの取り組みは日本初みたいですし。
自分自身もアンバサダー重視をコアに掲げるなら、日本初でのこういうアプローチの可能性をもっともっと見つけていかないとなぁと、帯をしめなおす日々です。
ネスカフェアンバサダーは、業態が違う企業の方にとっても参考になる点が多いアプローチだと思いますので、もしご存じない方は是非一度記事をご覧になっていただければと思います。
私のコメントは記事の中ごろで使っていただいてます。
ネスレが仕掛けるオフィスコーヒー客争奪戦
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ソーシャルメディアの価値を生かすには、まずはマスメディアでできないことから を小さな組織の未来学に寄稿しました。

 毎度ご紹介が遅くてすいませんが、日経BPの小さな組織の未来学のコラム連載「タダで使い倒すソーシャルメディア」に、5本目のコラムが掲載されましたのでご紹介します。
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 今回のコラムでは、そもそものマスメディアとソーシャルメディアの関係について簡単にまとめてみました。
 意外にまだまだ勘違いしている方も多いようなので、参考になる点があれば幸いです。
ソーシャルメディアの価値を生かすには、まずはマスメディアでできないことから
前回は、ソーシャルメディア活用の「傾聴」の話から、ツイッター上の発言が、企業の担当者にとって本当に顧客の声としての意味があるのか?という点について紹介した。
今回はちょっと傾聴の話から寄り道して、そもそものソーシャルメディア活用で中小企業がはまりやすい注意点についてご紹介しておこう。
ここ数年のソーシャルメディアの普及の過程で、日本のマーケティング業界でブームになったのがソーシャルメディア「公式アカウント」設置ブームだ。
公式アカウントとは企業名でソーシャルメディア上に情報発信できる状態を作ること。ローソンのツイッターアカウント、とか、ユニクロのFacebookページ、というようなものがそれに当たる。
続きは「小さな組織の未来学」でお読み下さい。
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ツイッターの発言は本当に顧客の声なのか を「小さな組織の未来学」に寄稿しました。

 またしてもご紹介が遅くなりましたが、日経BPの小さな組織の未来学のコラム連載「タダで使い倒すソーシャルメディア」に、四本目のコラムが掲載されましたのでご紹介します。
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 今回のコラムでは、ツイッターの発言の位置づけについて、ツイッターを使っていない方向けに簡単にまとめてみました。
 ツイッターの発言の傾聴の位置づけについては、人によっていろいろ議論があると思いますが、参考に使ってもらえると幸いです。
タダで使い倒すソーシャルメディア:ツイッターの発言は本当に顧客の声なのか
前回のコラムでは、Yahoo!リアルタイム検索を元に、ソーシャルメディア活用における「傾聴」の可能性についてご紹介した。
ただ、Facebookやツイッター等のソーシャルメディアを使っていない方からすると、そもそもツイッター上の発言をどれだけ真面目な顧客の発言として受け止めるべきか、戸惑われる方も多いかもしれない。
実際、日本において「ネット上の発言や書き込み」というのは2ちゃんねるのような匿名掲示板のイメージが強く、ネガティブな印象を持つ人も多いようだ。
続きは「小さな組織の未来学」でお読み下さい。
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アンケートに大金を払う前に、まずはタダの傾聴から始めるべし を「小さな組織の未来学」に寄稿しました。

 ご紹介が遅くなりましたが、日経BPの小さな組織の未来学のコラム連載「タダで使い倒すソーシャルメディア」に、三本目のコラムが掲載されましたのでご紹介します。
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 今回のコラムでは、Yahooリアルタイム検索を軸に、アンケートと傾聴の関係の変化について簡単にご紹介してみました。
 私のブログを読んでいるような方であれば詳しい方も多いと思いますが、ご参考まで。
アンケートに大金を払う前に、まずはタダの傾聴から始めるべし
前回のコラムで、ソーシャルメディア活用において最も重要なキーワードは「傾聴」だという話から、ツイッターの検索のケースをご紹介した。
ただ、単純に発言の一覧だけを見ても面白くないかもしれないので、「傾聴」の可能性をもう少し深掘りしてみよう。
その一つの分かりやすい例が、Yahoo!の提供しているリアルタイム検索だ。
続きは「小さな組織の未来学」でお読み下さい。
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「ソーシャル五輪」ソチ 20年の東京、学ぶ点多く を日経MJに寄稿しました。

 ご紹介が遅くなりましたが、先週末、日経MJ「ECの波頭」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
 今回は、ソチ五輪の振り返り記事を書いてみました。
 記事にも書きましたが、2020年の東京五輪では、日本からもソーシャルメディアを上手に使いこなしてスポーツの感動を伝えることができる選手が多数出てきてくれていると良いなぁと、つくづく思います。
「ソーシャル五輪」ソチ 20年の東京、学ぶ点多く


長野五輪に次ぐ10個のメダルを獲得し、日本でも大いに盛り上がったソチ五輪。閉幕から1カ月近くがたつが、ソーシャルメディアをどう活用したかの視点からソチ五輪を振り返ってみたい。結論から言うと、2020年の東京五輪に生かしたい点が多くある。
《ポイント》
(1)ソチ五輪で選手のツイートがマスコミのネタ元となる流れが定着。
(2)浅田真央選手を応援しようとの他選手の投稿は世界中に拡散した。
(3)東京五輪でもSNSの効果的な活用が多くの共感を得るカギを握る。
 12年に開催されたロンドン五輪では、国際オリンピック委員会(IOC)が選手たちに積極的なソーシャルメディア活用を推奨。期間中のツイート数は前の大会である北京五輪の125倍に膨れあがり、初のソーシャル五輪として注目を集めた。ただ、選手による暴言が出場停止につながるネガティブな事例も耳目を集めるなど、選手や関係者、メディアも模索していた大会だったと言える。
続きは日経新聞のサイトでご覧ください。
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