真面目なPR業界の方々は「PR」という言葉を諦めて、「広報」に統一した方が良いのではなかろうか を宣伝会議 AdverTimesに寄稿しました。

火曜日に宣伝会議「AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。

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今回のコラムでは、前回の日本における「マーケティング」という言葉の使われ方に感じている違和感に続いて、日本における「PR」という言葉の使われ方に感じている違和感についてまとめてみました。

実はこのネタ自体は、コラムの中で紹介しているはあちゅうさんのPRガールのコラムが始まった時から、書こう書こうと思いながら、はや4年近くが経過してしまったという個人的には寝かせ続けてきた記事です。
正直、私のようなPR業界の片隅の人間からこういう問題提起をすると、さぞかし業界関係者の方から一斉に刺されるんではないかと寝かせ続けていたので、今回かなりドキドキしながら書いたんですが、思ったよりも同意して頂ける声が多くホッとしております。

ただ、一方でこのネタに同意するPR関係者の方が多いと言うこと自体がこの問題の根深さを表しているようで、パブリックリレーションにプライドを持って取り組んでいる業界の人間の一人としてはかなり複雑な気持ちです。
次はもう少しポジティブな話を書きたいと思います。


真面目なPR業界の方々は「PR」という言葉を諦めて、「広報」に統一した方が良いのではなかろうか

前回のコラムでは、昨年のワールドマーケティングサミットでの日本のマーケティングへの問題提起を受けて、マーケティングという言葉が日本においては狭い意味で使われてしまっているのではないか、という話を書きました。

このマーケティングという言葉以上に誤解が大きくなってしまっているのが、「PR」ではないでしょうか?

アドタイコラムの読者の方々には釈迦に説法になってしまいますが、PRと言う言葉はもともとパブリックリレーションズ(Public Relations)という英単語の頭文字を省略したもの。直訳するなら大衆との関係作りというところでしょうか。

もともと第二次世界大戦中のナチスドイツなどによるプロパガンダの進化などを背景に、企業に普及していったものだそうです。このパブリックリレーションズが日本においては広報と翻訳され、PR(ピーアール)という省略語でも呼ばれるようになり、現在にいたります。

続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。
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マス広告による大量リーチと、エンゲージメントを重視した手法の比較に意味があるのか adtech関西で議論したいと思います。

来週に開催されるadtech関西で、「エンゲージメント重視のアプローチはビジネス成果につながるのか?」というセッションのモデレーターをさせて頂くのですが、タイトルに横文字が多くてセッション内容を誤解されている方がおられそうなので、こちらで何を議論したいのか、という話を書いておきたいと思います。

通常のadtechのセッションは、公募されたスピーカーの方々で構成されていることが多いのですが、今回のセッションに関しては、個人的にも話を聞いてみたいと思った3名のスピーカーの方々に直接私の方でコンタクトして登壇をお願いさせていただきました。

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adtech関西ということで、お三方とも関西の企業にこだわってお願いをしました。
そういう意味では、今回のセッションは個人的にも非常に思いがこもっているセッションです。

「エンゲージメント重視のアプローチはビジネス成果につながるのか?」というセッションタイトルだけを聞かれると、ちょっとこのセッションで意図してることが伝わりづらいかもしれません。

150907engage実はスピーカーの方にも、セッション概要をご説明したら「うちはFacebookページ注力してないんですよ」と断られそうになったことがありましたが、ここでいうエンゲージメント重視はFacebookのエンゲージメント率重視という話では無く、広い意味での「顧客との関係構築」を重視したアプローチのことです。

ブライアン・ソリスが「Engage!」という本を出してましたが、せっかくネットやソーシャルメディアで顧客とつながれるようになったんだから、もっと関わろうよ、というイメージですね。

このエンゲージメント重視の対極にあるのが、普段私が個人的に問題意識として感じている「リーチのみを重視したアプローチ」の君臨です。

まぁ、私自身がアンバサダープログラムとかソーシャルメディア側のプレイヤーなので、エンゲージメントを重視するのは当然だろ、という話ではありますし。
実際日本はマスメディアが非常に強いのでリーチ重視のアプローチで成果を出すことが向いている国だとは思うのですが。

それにしても日本においては、多くの企業が広告の効果測定指標として「リーチ」のみに依存しているのでは無いかと感じることが多くあります。

特に個人的に一番問題に感じているのが、マスメディアの効果測定において、テレビCMのGRPや新聞、雑誌の発行部数のような、最大リーチ数が指標として用いられていることが多く、広告費を払った分だけリーチが保証されるのに対し、エンゲージメントを重視した施策というのは、施策を実施するまで何人にリーチできるかが分からないことが多い点。
さらには、10万部の雑誌に広告を出しても、本来はその広告ページが開かれる確率とか、記憶に残る確率とか、行動に移す確率とか考えると、実効ベースの人数は絶対に10万人より少なくなると思いますが、その数値は取ることができないのに、ネットではクリック数やコンバージョン数とか様々なデータを取れる分、どうしても効果測定指標として比較される数値が小さくなる傾向にあるという問題もあります。

そういう意味では、リーチのみの効果測定指標で評価されるのであれば、正直確実にリーチを獲得できる広告メニューを並べておく方が担当者の方々としても実はリスクが低い、というのが日本の広告宣伝の現場で起きがちな現象かなと感じています。

個人的にも、せっかくこれだけネットが普及し、ソーシャルメディアやスマホなど、企業にとって単なる広告メッセージを流してリーチを獲得するだけでなく、もっと顧客との関係性を構築して言うエンゲージメントを重視したアプローチに挑戦する人が増えて欲しいと思うわけですが。

実際に、日本企業の多くはテレビCMで成功して大きくなったところが多いですし、経営陣がテレビCMのリーチ数の桁数を中心に効果の議論をしているケースが多いと聞きます。

テレビCMなら「数百万人、数千万人に認知されます。」という話ができるのに対し、ソーシャルメディアだと下手したら数万人とか数千人とかの人数の報告になってしまうわけで、経営者から物足りなく感じるのは間違いないでしょう。
本来的には、そもそも、この二つの数値を比較すること自体が意味あるのか?という議論もありますし、全く別のコミュニケーション手段なのだから組み合わせで考えた方が良いという視点もあると思うんですが、実際には経営者に理解してもらえないから評価してもらえないという状況はまだまだ少なくないようです。

そんな中、個人的に注目しているのが今回のパネリストの方々のように、リーチを求められる業態にありつつも、あえてエンゲージメントを重視したアプローチにコミットしながら模索を続けられている方々です。

私のような第三者から見ても、論理的に日本においてはエンゲージメントを重視したアプローチに取り組むのは面倒だしリスクが高いな、と思ってしまったりするわけですが。

USJの田村さんは、単純にソーシャルメディアのアカウントのフォロワーやファンを増やすのでは無く、ユーザーからのクチコミ投稿を増やす形での実験に取り組まれていますし。

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パナソニックの工藤さんは、グローバルに対してパナソニックの様々なニュースを発信することで広告では伝わりにくいパナソニックの魅力を届ける努力をされています。

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ネスレの津田さんは、ネスカフェアンバサダーという取り組みの中にサンクスパーティーや座談会、時にはジョギング企画など、地道なコミュニケーション施策を複数取り込んでおられます。

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なぜ、お三方は単純にリーチを獲得できるアプローチでは無く、エンゲージメントを重視したアプローチを取られているのか、
上司や経営陣には自分達の活動の位置づけをどのように理解してもらっているのか、というあたりの話を当日はお聞きしてみたいと思っています。

adtech関西に参加される皆さん、当日は是非よろしくお願いいたします。

女性1人の家電メーカー 細部の勝負避け開発迅速 を日経MJに寄稿しました。

 先週金曜日に、日経MJ「奔流eビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
 今回は先日AMNで開催したオープンプレスカンファレンスでも登壇して頂いたUPQさんが、個人的にも非常に印象的だったのでコラムで取り上げてみました。
  
 10年ぐらい前に、GREEのような個人のエンジニアの方が開発したサービスが注目を浴びるようになり、ウェブサービスが個人サービスから開始できることに非常に衝撃を受けた記憶がありますが。
 実は家電の世界においても、10年前のウェブサービスと似たような個人ブランド化がありえるのではないか、ということをUPQの取り組みから感じてしまうのは私だけでしょうか?
 


女性1人の家電メーカー 細部の勝負避け開発迅速

   8月6日に新製品を発表した新しい家電メーカーがネット上でちょっとした話題になっている。会社の名前はUPQ(アップ・キュー)。カシオ計算機でスマートフォン(スマホ)や携帯電話の商品企画に従事していた中沢優子さん(30)が、カフェオーナー業の傍ら1人で立ち上げたという異色の家電メーカーだ。

 女性が1人で立ち上げた会社というと、小物を扱う小さな会社をイメージするかもしれないが、発表会で披露した製品群は17種類24製品。アンドロイドのスマホを皮切りに4K対応の50インチディスプレー、イヤホン、キーボード、さらにはバッテリー内蔵のスーツケースや椅子まである。中堅の家電メーカーを上回るほどの印象の製品ラインアップになっており、電子商取引(EC)サイトで販売している。

 驚くのが、製品開発を開始したのが今年の6月で、会社は7月に設立されたばかりという点。8月の発表会までのわずか2カ月の間にこれだけの製品群をそろえてしまったのである。

続きは日経新聞のサイトでご覧ください。
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日本人はマーケティング4.0の議論に入る前に、まず「マーケティング」の意味を腹落ちすることが必須ではないか を宣伝会議 AdverTimesに寄稿しました。

ご紹介が遅くなりましたが、先週火曜日に宣伝会議「AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。

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今回のコラムでは、ワールドマーケティングサミットジャパンのアンバサダーに選んで頂いたことをエネルギーに、前から思っていた日本におけるマーケティングの位置づけについて愚痴ってみました。

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私自身のマーケティングへの思いが深すぎるので、私がマーケティングのテリトリーを広く捉えすぎているという面は間違いなくあるとは思うんですが、それにしても日本企業でのマーケティングの位置づけは狭すぎるなぁと悲しくなったりしています。
ワールドマーケティングサミットでは、エネルギーをもらいたいなと勝手に期待しております。


日本人はマーケティング4.0の議論に入る前に、まず「マーケティング」の意味を腹落ちすることが必須ではないか

世界的なマーケティングの権威が集まる「ワールド・マーケティング・サミット」が、今年の10月に日本で開催されるのをご存じでしょうか?

ワールド・マーケティング・サミットは、現代マーケティングの父ともいわれるフィリップ・コトラー教授が中心になってアジアでのマーケティング普及を目的に開始したイベントだそうですが、3回目となる昨年初めて日本で開催されたものです。

実は何を隠そう、私自身も昨年は開催終了後にアドタイの江端さんのコラムで知って、参加できなかったことを非常に後悔していた側の人間なのですが、今回、光栄にもワールドマーケティングサミットジャパンのアンバサダーとして参加させてもらえることになりましたので、この場を借りて良い機会なので日本における「マーケティング」について、個人的にずっと感じていたことをこの際ぶちまけてしまいたいと思います。

続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。
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コカ・コーラとスターバックスに学ぶ、バナー広告では得られない「メディア運営の可能性」 を宣伝会議 AdverTimesに寄稿しました。

ご紹介が遅くなりましたが、先週木曜日に宣伝会議「AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。

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今回のコラムでは、オウンドメディアに関する3本連載の最終回として、オウンドメディアのそもそも論を書いてみました。

本来的には前の二つのコラムよりも、こちらがそもそも論として先にあるべきだ、という話ではあると思うのですが。
やはり宣伝部の方がオウンドメディアに取り組むと、そもそも論よりも広告宣伝効果の議論が先になりがちな印象が強いです。

コカ・コーラさんやスターバックスさんの取り組みを見ていると、そういうシンプルな広告宣伝効果とは別のロジックを持てるかどうかは意外に重要なのかなと感じたりします。


コカ・コーラとスターバックスに学ぶ、バナー広告では得られない「メディア運営の可能性」
前回のコラムでは、メディアのバナー広告を買う予算を自分たちのメディアを作るのに投資したことで成果を出し始めている事例をいくつかご紹介しました。
ただ、ここで勘違いしていただきたくないのは、バナー広告とオウンドメディアの単純比較だけが「オウンドメディアの価値」ではないという点です。

もちろん前回ご紹介したガシー・レンカー・ジャパンのニキペディアの事例のように従来のバナー広告による広告効果を自社メディアによって単純に上回ってしまえるのであれば、ガシー・レンカー・ジャパンが決断したように単純なバナー広告の出稿をやめ、その予算を自社メディアの運営に回したり、ユーザーへの割引きクーポンで還元したりという選択肢が出てきますので、それに越したことはありません。

では、自社メディアがバナー広告を投資対効果で上回れないのであれば自社メディアを運営する意味は全くないかというと、それはもったいない勘違いです。

続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。
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テレビ・ネット融合の成功事例 SNS共有で視聴率アップ を日経MJに寄稿しました。

 先週金曜日に、日経MJ「奔流eビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
 今回は先日開催されたソーシャルテレビ・アワードを元にテレビとネットの融合について改めて考えてみました。
 大賞を受賞した「バーチャル高校野球」は、日本では類を見ないほど先端的な取り組みをしていて、もはやソーシャルテレビという定義が何なのかを考えさせられるような事例なんですが。
 こういう新しい取り組みほど、取り組んでいる人達の情熱が大事だな、というのを改めて痛感させられる授賞式でした。
 


テレビ・ネット融合の成功事例 SNS共有で視聴率アップ
  日経BPが主催する「ソーシャルテレビ・アワード2015」が7月21日に発表された。ソーシャルテレビ・アワードとは、インターネットやソーシャルネットワーク(SNS)とテレビの融合に取り組んでいるテレビ番組を表彰する賞。今年で4回目となる今回、大賞に輝いたのは「バーチャル高校野球」だった。
 朝日放送が全国高校野球選手権大会のテレビ中継と連携する形で、PCやスマートフォン(スマホ)など様々な端末で、夏の甲子園全試合のライブ配信を閲覧できるようにした非常に先進的な取り組みだ。
続きは日経新聞のサイトでご覧ください。
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