メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか?(下・B2C編) を宣伝会議Advertimesに寄稿しました。

 今週火曜日に、宣伝会議「AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。
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 今回のコラムでは、前回のB2B編に続き、B2Cのオウンドメディア作りについて書いてみました。
 特に、プロアクティブのオウンドメディア事例は、オウンドメディアが機能したことによって実際に通常のバナー広告をやめてしまったという意味で非常に特徴的だなと思ってます。
 なかなか、ここまで分かりやすい成功事例はそんなに増えないと思いますが、総合的に見るとオウンドメディアが広告と比較しても投資対効果が高いケースというのは確実に増えてきている印象です。
 なお、バナーとの比較議論はこの上下の2本になっているのですが、そもそも論について3本目で言及する予定です。
 


メディアのバナー広告を買うのと、自分達でメディアを作るのはどちらが安いか?(下・B2C編)
前回のコラムでは、主にB2B企業を中心に、メディアのバナー広告を買っていた予算を、自分達でメディアを作る予算に投資している企業をご紹介しました。
ただ、実はこのトレンドはB2B企業だけではなく、B2C企業においても、数々の事例がでてきています。
B2C企業による企業運営メディアのシンボル的な存在として有名なのは、ライオンが昨年2014年10月にオープンした生活情報メディア「Lidea」でしょう。
続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。
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メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか?(上・B2B編) を宣伝会議Advertimesに寄稿しました。

 今週火曜日に、宣伝会議「AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。
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 今回のコラムでは、最近話題のオウンドメディア作りについて結構聞かれるので書いてみました。
 書いていたらとても長くなったので、上下とさらにその後のコラムの三部作に分かれてます。
 オウンドメディアを作ったら作ったで、そこにどう読者を集めるかは大きな課題になると思いますが、今後ネイティブアドネットワークとかが充実してくるとその辺の敷居も下がりそうな気がしてます。


メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか?(上・B2B編)
前回までのコラムでは、動画を軸に、いわゆる宣伝メッセージの広告を広告枠で流し続ける従来のやり方から、広告をより視聴者にコンテンツとして楽しんでもらうスタンスに変わってきている企業が増えてきているという話をご紹介しました。
ただ、もちろんこの話は動画に限った話ではありません。いわゆる文字の世界においても、この流れは同様です。
従来であれば企業が潜在顧客に自社の製品やサービスを知ってもらうためには、新聞や雑誌、ニュースサイトなどのメディアの広告枠を買い、その広告枠に自社の広告を掲載することで読者の興味をひくというのが基本的な手法でした。
その中心が、新聞や雑誌においては全面広告や三行広告であり、ネットにおいてはバナー広告であったわけですが、そういったいわゆる典型的な宣伝メッセージの広告らしい広告を読者がスルーするようになり、よりノイズと扱われがちな広告から、コンテンツとして扱われやすい記事広告やタイアップ型の広告が増えるようになっているわけです。
続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。
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ウェブドラマから妄想するこれからの新しいテレビ番組スポンサーのカタチ を宣伝会議 AdverTimesに寄稿しました。

 ご紹介が遅くなりましたが、先週火曜日に、宣伝会議「AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。
150428tokuriki.jpg 今回のコラムでは、先日のコラムの延長で、テレビ番組スポンサーの新しい形の可能性について妄想してみました。
 日本では海外に比べるとテレビCMが非常に強いので、プロダクトプレイスメントが海外ほどは露骨にされていない印象もありますが、長い目で見るとこの辺の枠組みはもう少しいろいろとウェブドラマ的なアプローチとかと混じっていったりするんじゃないかなと妄想しています。


ウェブドラマから妄想するこれからの新しいテレビ番組スポンサーのカタチ
前回のコラムでは、広告費をテレビなどの広告枠に全予算つぎ込むのではなく、Web上の動画コンテンツ自体に投資しはじめている企業の例として、ネスレとキヤノンをご紹介しました。
今後、これらと類似の現象がテレビ番組においても起きるだろう、といったら皆さんはどう感じるでしょうか?
企業が自社の製品をテレビで紹介するためには、CM以外の選択肢が昔から多数あります。そもそも新製品の発表会をテレビのニュース番組などに取材してもらえば、低コストでテレビに露出することができます。製品単体では興味をもってもらえなくても、テレビ受けする芸能人に記者発表会に出てもらうことでテレビ局に興味をもってもらいやすくするという手法もあります。
続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。
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ネイティブアド市場は、米国では7割以上をソーシャルメディアが占めてて、記事広告は1割程度でしか無いというデータ。

 ちょっと一時期ネイティブアドの話題ばかり取り上げていて、人に会う度にネイティブアドの質問をされてしまうので、最近は少し自重していたのですが。
 すごい興味深いデータを5月に教えてもらったのに、すっかりブログで紹介するのを忘れていたので、今更ながらご紹介します。
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Spending On Native Ads Will Soar As Publishers And Advertisers Take Notice
 それがこちらのグラフです。
 大きい画像はリンク先の記事でご覧になって頂ければと思いますが、ネイティブアドの米国の市場規模をBI Intelligenceが予測したものです。
 米国のネイティブアド市場が綺麗に右肩上がりに伸びていく予測になっているのが一目瞭然のグラフで、すでに2015年でネイティブアド市場が100億ドルを超えてます。
 つまりは米国のネイティブアドの市場規模が1兆円を超えている、というのも、ようやくネット広告費が1兆円を超えて話題になっている国の人間としてはぶったまげるわけですが。
 さらに注目したいのはその内訳。
 2015年のネイティブアド市場規模約100億ドルのうち、75億ドルを締める緑色は「ソーシャル」、つまりFacebookやツイッターなどのソーシャルメディアのインフィード広告なんです。
 日本ではネイティブアド=記事広告と思っている人に未だに良く遭遇しますし、一般的には日本ではそっちの方が残念ながら主流派なんだと思いますが。 
 このグラフでその手の記事広告って赤色の「スポンサーシップ」で、実は2番手ですらなく3番手なんですよね。
 2番手は「ネイティブスタイルディスプレイ」ですから、いわゆるバナー広告の代わりにネイティブアドを表示するタイプでしょう。

続きを読む ネイティブアド市場は、米国では7割以上をソーシャルメディアが占めてて、記事広告は1割程度でしか無いというデータ。

実はアナログ「LINEグルメ予約」 「人力」注力する選択重要に を日経MJに寄稿しました。

 ご紹介が遅くなりましたが、先週、日経MJ「奔流eビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
 今回はLINEグルメ予約をトリガーに、前からご紹介したかった人力の重要性について取り上げてみました。
 技術が進歩すれば進歩するほど、実は人が担う部分の重要性が上がってくると言うのは、知的労働だけでなく単純作業に見える分野でもあるのかな、と思ったりします。
 


実はアナログ「LINEグルメ予約」 「人力」注力する選択重要に
  無料通話アプリLINEが新たに開始した「LINE グルメ予約」というサービスが、ウェブ上でちょっとした話題になった。同社が試験的に始めたもので、文字通り飲食店の予約をするためのアプリだ。
 ただ、公開当初はアプリは限定公開で、利用するためにはアプリ上で利用申請をして利用開始が承認されるまで待たなければならなかった。現時点では誰でも登録して利用できるようになっているが、筆者が見た時には予約番号が1万番台で、その後しばらくは数万人にとどまっていた。
続きは日経新聞のサイトでご覧ください。
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そろそろ広告枠に全予算をつぎ込むのはやめて、まずは本気のコンテンツ投資から考えた方が良いのではないか を宣伝会議 AdverTimesに寄稿しました。

 ご紹介が遅くなりましたが、火曜日に、宣伝会議「AdverTimes(アドタイ)」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。
150428tokuriki.jpg 今回のコラムでは、ネスレさんやキヤノンさんの事例を元に動画コンテンツの可能性について考察してみました。
 この領域は本業ではないので書こうかどうか悩んだんですが、記事について同感と言って頂ける方が多くて少しホッとしています。
 この手のコンテンツが重要だという話は、そもそもはネット以前のマス広告の時代から実際にはテレビCMを作られている方こそが意識されていた話ではないかと想像しているのですが、最近のネットのバナーの世界の数値管理に慣れてしまっている人ほど忘れがちなような気がします。


そろそろ広告枠に全予算をつぎ込むのはやめて、まずは本気のコンテンツ投資から考えた方が良いのではないか
前回のコラムでは、テレビCM枠を番組と連動する形で活用していたリアル脱出ゲームTVの事例をご紹介しました。
その一方で、テレビCM枠に今まで通り大量の広告予算を投下し続けるのではなく、そのお金の一部をもっと企業の広告としても資産になりうるコンテンツの作成に投下した方が良いのではないか、という議論も増えてきていますので、今回はそちらに注目しましょう。
広告予算を、広告枠ではなくコンテンツに投資し始めているアプローチの代表的な事例の一つと言えるのが、ネスレ日本が手掛けているコンセプトシネマというアプローチでしょう。
続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。
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