カテゴリー: コラム連載

　先週金曜日に、日経MJ「奔流ｅビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
　今回は先日AMNで開催したオープンプレスカンファレンスでも登壇して頂いたUPQさんが、個人的にも非常に印象的だったのでコラムで取り上げてみました。
　　
　10年ぐらい前に、GREEのような個人のエンジニアの方が開発したサービスが注目を浴びるようになり、ウェブサービスが個人サービスから開始できることに非常に衝撃を受けた記憶がありますが。
　実は家電の世界においても、10年前のウェブサービスと似たような個人ブランド化がありえるのではないか、ということをUPQの取り組みから感じてしまうのは私だけでしょうか？
　

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■女性１人の家電メーカー　細部の勝負避け開発迅速

　　　８月６日に新製品を発表した新しい家電メーカーがネット上でちょっとした話題になっている。会社の名前はＵＰＱ（アップ・キュー）。カシオ計算機でスマートフォン（スマホ）や携帯電話の商品企画に従事していた中沢優子さん（30）が、カフェオーナー業の傍ら１人で立ち上げたという異色の家電メーカーだ。

　女性が１人で立ち上げた会社というと、小物を扱う小さな会社をイメージするかもしれないが、発表会で披露した製品群は17種類24製品。アンドロイドのスマホを皮切りに４Ｋ対応の50インチディスプレー、イヤホン、キーボード、さらにはバッテリー内蔵のスーツケースや椅子まである。中堅の家電メーカーを上回るほどの印象の製品ラインアップになっており、電子商取引（ＥＣ）サイトで販売している。

　驚くのが、製品開発を開始したのが今年の６月で、会社は７月に設立されたばかりという点。８月の発表会までのわずか２カ月の間にこれだけの製品群をそろえてしまったのである。

続きは日経新聞のサイトでご覧ください。

ご紹介が遅くなりましたが、先週火曜日に宣伝会議「AdverTimes（アドタイ）」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。

今回のコラムでは、ワールドマーケティングサミットジャパンのアンバサダーに選んで頂いたことをエネルギーに、前から思っていた日本におけるマーケティングの位置づけについて愚痴ってみました。

私自身のマーケティングへの思いが深すぎるので、私がマーケティングのテリトリーを広く捉えすぎているという面は間違いなくあるとは思うんですが、それにしても日本企業でのマーケティングの位置づけは狭すぎるなぁと悲しくなったりしています。
ワールドマーケティングサミットでは、エネルギーをもらいたいなと勝手に期待しております。

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■日本人はマーケティング4.0の議論に入る前に、まず「マーケティング」の意味を腹落ちすることが必須ではないか

世界的なマーケティングの権威が集まる「ワールド・マーケティング・サミット」が、今年の10月に日本で開催されるのをご存じでしょうか？

ワールド・マーケティング・サミットは、現代マーケティングの父ともいわれるフィリップ・コトラー教授が中心になってアジアでのマーケティング普及を目的に開始したイベントだそうですが、3回目となる昨年初めて日本で開催されたものです。

実は何を隠そう、私自身も昨年は開催終了後にアドタイの江端さんのコラムで知って、参加できなかったことを非常に後悔していた側の人間なのですが、今回、光栄にもワールドマーケティングサミットジャパンのアンバサダーとして参加させてもらえることになりましたので、この場を借りて良い機会なので日本における「マーケティング」について、個人的にずっと感じていたことをこの際ぶちまけてしまいたいと思います。

続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。

ご紹介が遅くなりましたが、先週木曜日に宣伝会議「AdverTimes（アドタイ）」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。

今回のコラムでは、オウンドメディアに関する3本連載の最終回として、オウンドメディアのそもそも論を書いてみました。

本来的には前の二つのコラムよりも、こちらがそもそも論として先にあるべきだ、という話ではあると思うのですが。
やはり宣伝部の方がオウンドメディアに取り組むと、そもそも論よりも広告宣伝効果の議論が先になりがちな印象が強いです。

コカ･コーラさんやスターバックスさんの取り組みを見ていると、そういうシンプルな広告宣伝効果とは別のロジックを持てるかどうかは意外に重要なのかなと感じたりします。

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■コカ･コーラとスターバックスに学ぶ、バナー広告では得られない「メディア運営の可能性」
前回のコラムでは、メディアのバナー広告を買う予算を自分たちのメディアを作るのに投資したことで成果を出し始めている事例をいくつかご紹介しました。
ただ、ここで勘違いしていただきたくないのは、バナー広告とオウンドメディアの単純比較だけが「オウンドメディアの価値」ではないという点です。

もちろん前回ご紹介したガシー・レンカー・ジャパンのニキペディアの事例のように従来のバナー広告による広告効果を自社メディアによって単純に上回ってしまえるのであれば、ガシー・レンカー・ジャパンが決断したように単純なバナー広告の出稿をやめ、その予算を自社メディアの運営に回したり、ユーザーへの割引きクーポンで還元したりという選択肢が出てきますので、それに越したことはありません。

では、自社メディアがバナー広告を投資対効果で上回れないのであれば自社メディアを運営する意味は全くないかというと、それはもったいない勘違いです。

続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。

　先週金曜日に、日経MJ「奔流ｅビジネス」に寄稿しているコラムが掲載されましたのでお知らせします。
　今回は先日開催されたソーシャルテレビ・アワードを元にテレビとネットの融合について改めて考えてみました。
　大賞を受賞した「バーチャル高校野球」は、日本では類を見ないほど先端的な取り組みをしていて、もはやソーシャルテレビという定義が何なのかを考えさせられるような事例なんですが。
　こういう新しい取り組みほど、取り組んでいる人達の情熱が大事だな、というのを改めて痛感させられる授賞式でした。
　

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■テレビ・ネット融合の成功事例　ＳＮＳ共有で視聴率アップ
　　日経ＢＰが主催する「ソーシャルテレビ・アワード2015」が７月21日に発表された。ソーシャルテレビ・アワードとは、インターネットやソーシャルネットワーク（ＳＮＳ）とテレビの融合に取り組んでいるテレビ番組を表彰する賞。今年で４回目となる今回、大賞に輝いたのは「バーチャル高校野球」だった。
　朝日放送が全国高校野球選手権大会のテレビ中継と連携する形で、ＰＣやスマートフォン（スマホ）など様々な端末で、夏の甲子園全試合のライブ配信を閲覧できるようにした非常に先進的な取り組みだ。
続きは日経新聞のサイトでご覧ください。

　今週火曜日に、宣伝会議「AdverTimes（アドタイ）」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。

　今回のコラムでは、前回のB2B編に続き、B2Cのオウンドメディア作りについて書いてみました。
　特に、プロアクティブのオウンドメディア事例は、オウンドメディアが機能したことによって実際に通常のバナー広告をやめてしまったという意味で非常に特徴的だなと思ってます。
　なかなか、ここまで分かりやすい成功事例はそんなに増えないと思いますが、総合的に見るとオウンドメディアが広告と比較しても投資対効果が高いケースというのは確実に増えてきている印象です。
　なお、バナーとの比較議論はこの上下の2本になっているのですが、そもそも論について3本目で言及する予定です。
　

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■メディアのバナー広告を買うのと、自分達でメディアを作るのはどちらが安いか？（下・B2C編）
前回のコラムでは、主にB2B企業を中心に、メディアのバナー広告を買っていた予算を、自分達でメディアを作る予算に投資している企業をご紹介しました。
ただ、実はこのトレンドはB2B企業だけではなく、B2C企業においても、数々の事例がでてきています。
B2C企業による企業運営メディアのシンボル的な存在として有名なのは、ライオンが昨年2014年10月にオープンした生活情報メディア「Lidea」でしょう。
続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。

　今週火曜日に、宣伝会議「AdverTimes（アドタイ）」の「アンバサダーの視点」に寄稿しているコラムが掲載されましたので、ご紹介します。

　今回のコラムでは、最近話題のオウンドメディア作りについて結構聞かれるので書いてみました。
　書いていたらとても長くなったので、上下とさらにその後のコラムの三部作に分かれてます。
　オウンドメディアを作ったら作ったで、そこにどう読者を集めるかは大きな課題になると思いますが、今後ネイティブアドネットワークとかが充実してくるとその辺の敷居も下がりそうな気がしてます。

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■メディアのバナー広告を買うのと、自分たちでメディアを作るのはどちらが安いか？（上・B2B編）
前回までのコラムでは、動画を軸に、いわゆる宣伝メッセージの広告を広告枠で流し続ける従来のやり方から、広告をより視聴者にコンテンツとして楽しんでもらうスタンスに変わってきている企業が増えてきているという話をご紹介しました。
ただ、もちろんこの話は動画に限った話ではありません。いわゆる文字の世界においても、この流れは同様です。
従来であれば企業が潜在顧客に自社の製品やサービスを知ってもらうためには、新聞や雑誌、ニュースサイトなどのメディアの広告枠を買い、その広告枠に自社の広告を掲載することで読者の興味をひくというのが基本的な手法でした。
その中心が、新聞や雑誌においては全面広告や三行広告であり、ネットにおいてはバナー広告であったわけですが、そういったいわゆる典型的な宣伝メッセージの広告らしい広告を読者がスルーするようになり、よりノイズと扱われがちな広告から、コンテンツとして扱われやすい記事広告やタイアップ型の広告が増えるようになっているわけです。
続きは、宣伝会議 AdverTimesのサイトでご覧下さい。